優伸コーポレーションは、あらゆる住宅・住居の解体工事を承ります。平屋造、2階建て、3階建てはもとより、4階以上の住宅の解体工事もお任せください。また、当社は木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造など全ての構造の住宅解体工事で豊富な実績があります。解体後の更地、整地もご依頼ください。ここでは住宅の解体工事とはどのようなものか、その概要や流れをご説明するとともに、住宅解体費用がいくらくらいなのか、内訳をご案内します。
住宅の解体費用について
住宅の解体費用相場
住宅・住居の解体費用は取り壊す建物の面積（㎡、㎥、坪数、延べ床面積）によって概ね決まります。また、重機を使用すればその分の使用料や場合によってはレンタル料、リース料が発生し、重機の種類によっても費用は異なります。ほかにも、解体工事によって排出される木くずなど廃材の量によっても住宅解体費用は変動します。工期も住宅解体費用に影響し、木造平屋住宅の解体工事は、場合によっては1日で解体が終わるケースもありますが、ほとんどの住宅の解体工事は複数日にわたって行われ、工期が長くなればなるほど人件費などがかさみ解体費用は高くなります。また、住宅解体後の土地や敷地を更地のままにしておくか、あるいは整地まで行うかによっても価格は上下します。このように住宅の解体費用相場は、様々な要因や立地条件によって変動します。
坪・面積当たりの住宅解体費用
住宅解体費用は、取り壊す建物の坪数などで決まりますが、建物そのものの解体費用に加えて、付帯工事が必要であれば、その分の費用が加算されます。付帯工事とは、建物本体以外の部分についての工事・作業を指し、言い換えれば、建物本体ではない部分の工事はすべて「付帯工事」に相当します。庭木や庭石、ブロック塀、レンガ塀、石塀、板塀、鉄筋コンクリート塀、土塀、門扉、フェンス、倉庫、物置、浄化槽などの解体、撤去、運搬はこの付帯工事に含まれます。地中に埋設された物を掘り起こす作業も付帯工事の一つで、地中埋設物の大きさによって費用は変動します。住居解体費用は、建物本体の解体工事費用と付帯工事費用を合わせた金額となり、場合によっては付帯工事費用が建物本体の解体費用と同程度にかさむケースもありますのでご注意ください。
住宅解体工事における重機費用／養生シート等の費用
住宅解体工事では多くの場合、重機が搬入されます。木造平屋の解体といった一部の工事では、重機を使用する事無く、人力による手作業で解体が進められる現場もありますが、木造でも2階建て住宅の解体工事では、重機が投入されます。また、鉄骨造や鉄骨鉄筋コンクリート造の住宅であれば、ほぼすべての現場で重機が必要です。住宅解体工事における重機の種類は様々で、主な重機としては、圧砕機、ハンマー、ユンボ（油圧ショベル）、ハンドブレーカー、カッター、フラットソーイング、クレーンなどがあります。当社は平屋、2階建て、3階建てだけでなく4階建て以上の住宅の解体工事も対応可能で、屋根までの高さのある階上解体工事の際にはロングアームなどを使用します。重機を使用すると、一定の騒音や振動、粉じん、ホコリが発生するとともに、木くずやコンクリートガラ、コンクリートブロック、屋根瓦、建材などが敷地の外に落ちる危険性が高まります。木くずやコンクリートガラ、コンクリートブロック、屋根瓦、タイルなどが騒音とともに隣家や近隣の家屋に落ちれば近接する皆様に大変なご迷惑をお掛けし、トラブルの元になってしまうため、当社を含む解体業者は施工の際、養生シートを建てるとともに、現場の状況に応じて防音・騒音対策シートや防炎・防じんシートを張って、騒音を抑えて完工まで安全第一で施工します。安全を確保するためには、ガードマンも必要です。当社は、ガードマンを手配して適正に配置し、歩行者や隣家の皆様の誘導や周辺の交通整理を行います。
アスベスト含有の住宅の解体費用（除去費用）
住宅解体で大きなポイントとなるのが、取り壊す建物がアスベスト（石綿）を含んでいるか否かという点です。アスベストは発がん性物質を含有し、人体に有害であるため、その除去の際には、アスベストが飛散しないよう養生しながら細心の取り扱いが必要となります。発がんの恐れがあるため、現在アスベストは全面的に製造、使用が禁止されていますが、禁止となる以前に建てられた住宅の壁材、屋根材、間仕切り材、床材、天井材、内装、建材などに使用されていた経緯があり、こうした住宅は今でも多く残っています。アスベスト除去の際、万が一、アスベストが飛散してしまうと、作業者はもとより、隣家や近隣の皆様に大変なご迷惑をお掛けしてしまいます。その点、当社はアスベスト含有の住宅の解体工事でも豊富な実績がありますので、安心してご依頼ください。アスベスト含有の住宅の解体費用は、アスベストを含まない住宅と比べて入念な事前調査や養生、除去費用などが加算されるため割高になる場合があります。
住宅解体工事の残置物撤去・廃材運搬・リサイクル費用
住宅解体工事では、残置物が発生します。残置物とは、建物の解体やリフォーム工事の際に残された不要な家具や家電、布団、衣類といったいわゆる家財道具のほか、本、雑誌などを指し、建物の所有者や占有者が解体・リフォーム工事の前に「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づいて適正に処分しなければなりません。ただし、解体前に建物のなかを空にするのは大変な手間であり、解体工事にあわせて残置物を分別、処分して欲しいといったご要望は少なくありません。残置物の処分には一定の費用が発生しますので、少しでも全体の費用を抑えたいという方は、残置物をできるだけ事前に処分しておくことをおすすめします。また、住宅解体工事の中でも特に木造住宅の解体工事では大量の木くずや木材、廃材、鉄筋コンクリート造ではコンクリートブロックやコンクリートガラが排出され、その運搬、分別、処分に費用が発生します。ほかにも、瓦や鉄くず、電気配線、テレビやインターネットなどの引込線、トタン、断熱材、ガレキ、不燃物、ガラス、資材、建材、石膏ボード、残土、ダクトなどの配管、粉砕物、破片、粗大ごみ、GL（せっこう系接着材）壁、廃材、浄化槽などの解体処分費用が発生します。
また、庭付きの住宅の解体工事では、観賞用や景観用の庭木、樹木、花壇、雑草、草木、盆栽、植え込みといった植物があるため、これら木々の伐採、運搬、撤去、分別、処分が必要です。さらには敷地を囲うフェンス、ブロック塀、板塀、黒塀、井戸、間仕切り、囲い、砂壁、土壁、門扉、鉄扉などの付帯物があればその解体、撤去、分別、スクラップ、リサイクル費用が生じます。これらの残置物や廃材、産業廃棄物、いわゆる産廃は、国や自治体、省庁が定める法律や条例、政令にしたがって適切に処分しなければなりません。しかし、住宅解体工事で発生した残置物や廃材を不法に無許可で地中に埋設したり、不法投棄・廃棄するといった不適合な違法行為がいまでに全国各地で発生し、長年にわたって地域のトラブルの元となっています。当社は産業廃棄物処理を専門とするグループ会社を有しており、マニフェスト伝票（産業廃棄物管理票）に則って、グループ全体で法令順守と環境保全に取り組んでいます。加えて、当社は、解体工事に関係する事務処理もサポートします。
解体工事に取り掛かる前には、まずはガス、水道、電気といったライフラインの停止措置が必要で、その解約あるいは一時停止の事務処理もお申し付けください。ほかにも、家・家屋・住宅・一戸建ての取り壊しに際しては、30日以内に家屋滅失届を出す必要がありますので、そうした不動産登記の記入や浄化槽使用廃止届出書などの手間となる書類作成もサポートします。あわせて、固定資産税や敷地を相続する場合の相続税などの税金についての試算、計算、減税、節税、ローン、瑕疵担保責任などとともに、住宅解体後の土地の売却措置まで含めて一括でご相談に乗りますので、ぜひご依頼ください。
空き家住宅の解体費用
現在、高齢化を背景に全国の多くの都市や自治体で老朽化した古い空き家住宅が目立っており、当社においても空き家となった実家などの解体工事のご依頼が増えています。年数が経った空き家は自然災害による倒壊の恐れがあり、場合によっては隣家や周辺の皆様に大変な危険を及ぼすリスクを抱えています。また、住む人を失った空き家には樹木、草木、庭木、雑草が生い茂るのに加え、老朽化した空家・古家の多くが木造住宅であるため、火災の際には延焼し、さらに被害を倍増させる危険性が残るため、全国の自治体は、少しでも空家を減らせるよう様々な対策、事業に取り組んでいます。古い空家の解体費用を補助している都市、市区町村は全国で数多くありますが、自治体によって補助・助成の対象や金額は様々です。ただし、多くの自治体では、建築基準法施行令の耐震関係基準が大幅に強化される以前の昭和56年5月31日以前に建築された空家住宅を主な対象としています。空家住宅の解体に関係する補助事業の対象や基準、内容は市区町村によって異なりますので、取り壊し着工前や建て替え、リフォーム、住み替える前には必ず最寄りの自治体や商工会のホームページなどで最新情報を確認してください。老朽化した空き家住宅の解体工事では、予想以上に残置物が発生したり、アスベスト除去作業が生じるケースもあり、場合によっては、費用が上乗せされる事もありますので、補助金を上手く活用して解体費用を抑えるようにしましょう。
住宅解体工事 更地・整地の費用
住宅解体工事後の敷地、跡地を更地のままにしておくか、あるいは整地まで行って完了させるかによっても費用および資産価値は変わります。更地と整地は、建物がなくなった平らな土地という意味では同じですが、更地には解体工事後の木くず、鉄くず、ガラス、コンクリートブロック、タイルの破片などが残っているのに対し、整地は木くず、鉄くず、ガラスの破片などが無いのはもちろん、タイヤローラーやロードローラーなどの重機で踏み固める転圧作業が加えられています。転圧された整地は、地盤、地中が安定するため、更地よりも査定が高まるので高値で売れるといわれます。ただし、整地の基準は厳密に決まっていないため解体業者の判断によるところが大きく、第三者が土地を買い取る場合、買主、買い手とのトラブルを招く恐れもありますので、整地まで行う場合には、土地所有者と解体業者が事前によく話し合っておく事が重要です。ちなみに整地後の土地をよりきれいに見せるために、化粧砂と呼ばれる作業を行う場合があります。化粧砂とは、粗整地をした後に砂や砂利を敷いてきれいに整える工程です。雑草、庭木、木々が生えにくくなるので、手入れも楽になるというメリットがあり、土地が買い手、買主に高く売れる可能性もより高まります。住宅解体にともなう更地、整地の費用は、解体業者によって様々ですので、事前に必ず確認しましょう。なお、土地に住宅を含む建物が建っていると、固定資産税を最大で6分の1に軽減できる特例措置や「都市計画税」の減税措置がありますが、建物がなくなればこの特例措置がなくなり課税されるデメリットがあることをご承知おきください。
その他の住宅解体費用
住宅や一戸建て住宅の解体工事をめぐっては、店舗やオフィス、工場などの解体と違って、工事期間中、代わりとなる住居を確保する必要があります。アパートやマンションといった賃貸住宅に入居した場合は、敷金や礼金に加え工事が終わるまでの間、賃貸料が発生します。また、仮住まいの住宅、住居に家財道具を運べば当然、運搬費がかかります。転居先や引越し先から最終確認のため現地を見る必要がある場合はその移動交通費が生じるため、解体費用以外に、これらの費用も算出・準備しておく必要があります。その他の住宅解体費用としては重機の回送費が考えられます。回送費とは、ユンボなどの重機を元々あった場所から現場まで運ぶ際に生じる費用を指します。その日の解体作業終了後、ユンボなどの重機を現場に置いたままでに出来るだけの十分なスペースがあれば、回送費は発生しませんが、都市部や市街地の住宅密集地に建つ住宅ではそうした用地の確保が難しく、重機をその都度、撤収したり、運んでこなくてはならないため、回送費がかさみます。また、解体工事で発生した木くずやコンクリートブロック、建材などはトラックで運搬、搬出、搬入しますが、そのトラックが入って行けるだけの道路や駐車スペースがあるか無いかも重要です。もし、トラックが現場まで入っていけなければ、木くずやコンクリートブロックを手作業で現場まで運ばなければならず、人件費を含めた費用が上乗せされます。このように解体費用を見積もると、現場の立地状況によっても大きく変動することを予めご承知おき下さい。
構造ごとの住宅解体費用（比較）
住宅や家屋、一戸建ての解体費用は構造によって大きく変動します。住宅の解体費用は一般的に、木造＜鉄骨造＜鉄筋コンクリートの順で坪数あたりの費用が高くなる傾向にあります。木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造ごとに住宅の解体費用の目安をご案内します。
木造住宅の解体工事
木造住宅の解体工事では、当然ながら一定量の木くずや木材が発生します。鉄骨や鉄筋であれば、海外向けの材料として売買されるケースがあるため、その分、解体費用が抑えられる事もあります。しかし、木くずや木材はそうした売買が稀であり、木造住宅の解体工事費用は場合によっては鉄骨造の家屋よりも高くなるケースもあります。ただ、希少価値のある一部の木材は高値で取引されるため、そうした木材を使用している木造の住宅の解体費用は、抑えられる可能性もあります。なお、当社は木造住宅の場合、１坪当たり単価32,000円から解体工事を承っています。
鉄筋コンクリート造住宅の解体工事
鉄筋コンクリート（Reinforced Concrete:RC）造の住宅の解体工事は、予想以上に費用を抑えられる事があります。使用している鉄筋、鉄骨が高く売れるケースがあるためです。ただ、解体工事には重機が不可欠となるため、結果として木造住宅よりも解体費用がかさむケースが多いようです。当社のRC造住宅の解体工事費用は、40,000円～（１坪の単価）となっていますが、これは標準的なRC住宅の解体工事費用ですので、建物によって多少前後します。
鉄骨鉄筋コンクリート造住宅の解体工事
鉄骨鉄筋コンクリート造住宅の解体工事をめぐっては、重機の使用はもちろんで、場合によっては複数の重機で施工されます。したがって重機の使用料が加算されるほか、人件費もかさむため解体費用は高額になる事もあります。ただし、ひと口に鉄骨鉄筋コンクリート造住宅といっても建物によって解体難易度や立地条件は異なりますので、まずはお気軽にお問い合わせください。
階数ごとの住宅解体費用
解体費用は取り壊す建物の階数によっても上下します。一般的には平屋＜2階建て＜3階建てといった具合に階数が高い建物のほうが、使用する重機も特殊になり、足場の費用も上がるため単価、解体費用がかさみます。住宅・一戸建ての階数ごとの解体費用をご案内します。
平屋建ての住宅解体費用
平屋建ての住宅解体費用は一般的に2階建てや3階建てと比べると、安いと言われます。ただし、平屋はその居住スペースの都合上、床面積が大きい建物が多く、必然的に基礎部分も拡がります。規模にもよりますが、基礎面積が極端に広い平屋建て住宅では解体費用が予想以上にかさむ場合があります。また、平屋でも地下室がある住宅の解体では、特殊な重機や埋め立てるための作業が必要になるため、解体費用は高くなります。
2階建ての住宅解体費用
2階建て住宅の解体費用は平屋の解体費用に比べ高くなる傾向があります。これは、2階建て住宅の解体には重機が必要なのに加え、足場の設置・撤去費用などが上乗せされるためです。ちなみに足場架面積は【建物の外周（m）＋8m×家の高さ（m）】で算出され、足場架面積が大きければ大きいほど、解体金額は高くなります。
3階建て以上の住宅解体費用
3階建て以上の住宅解体工事では、「ロングブーム」「ロングリーチ」「スーパーロングリーチ」などと呼ばれる、一般的な油圧ショベルよりも長いアームを搭載した重機を使用します。そのうえで代表的な工法として「圧砕機工法」「大型ブレーカー工法」「転倒工法」を使って解体施工します。このように階上解体は特殊重機および技術工程を要する上、足場も高いため、平屋や2階建て住宅よりも解体費用はかさみます。
住宅の解体工事で使える補助金・助成金
住宅の解体工事で使える補助金や助成金としては、木造住宅の耐震化工事の際に生じる費用の一部を補助、助成する事業があります。全国の自治体では東日本大震災以降、倒壊の恐れのおそれのある木造住宅の耐震化工事補助事業を一段と強化しています。自治体によって補助の対象や基準、内容は異なりますが、「1981年（昭和56年）5月31日以前に建てられた建物」「延べ床面積が30平方メートル以上ある建物」などを条件に補助事業を行っています。また、建物以外でも、ブロック塀の倒壊によって女児が犠牲となった事故などを契機に、ブロック塀の解体費用の一部を補助する自治体も多く、多くの自治体が撤去費用の1/4〜1/2を補助しています。「ブロック塀が通学路に面している」といった特定の条件を満たすことで、補助の割合が増える場合もあります。ほかにも浄化槽設備の撤去費用を補助する自治体もあります。単独浄化槽設備は新規の設置は認められていませんが、国内にはまだ単独浄化槽が数多く残っています。単独浄化槽を使っている住宅は、汚れた生活排水を垂れ流し続けている状態のため、単独浄化槽を合併処理浄化槽に換える、あるいは下水道に切り替える際の撤去費用が補助されます。耐震化を含めた住まいの建て替えやリフォーム、リノベーション、浄化槽の撤去には一定の費用がかかり負担となりますので、こうした補助金・助成金を上手に活用したいものです。詳しい補助金額や負担率、最新の情報は最寄りの市区町村・区域のホームページなどをご確認ください。
住宅以外の施設・建物の解体費用について
当社は住宅や戸建て以外にも、様々な建物、施設の解体工事を幅広く承ります。個人住宅だけでなく、アパート、マンション、宿舎、社宅などの集合住宅もお任せ下さい。商業施設やコンビニエンスストアや飲食店、小売店、さらには銭湯やその煙突、鉄塔といった特殊な形状の解体工事も承ります。地中埋設物の浄化槽の撤去や地下室の解体なども対応可能です。古家、納屋、倉庫、野積倉庫を含むプレハブ倉庫、上屋、長屋、別棟、地下室、小屋、物置、浄化槽、井戸、土蔵、土間の解体に加え、スケルトン解体と呼ばれる躯体や骨組みだけを残す工事もお任せください。当社は新築、中古物件を問いません。また売却物件、借地・仲介物件、買取物件、仮設住宅などの解体工事にも幅広く対応致します。建物本体以外の部分付帯工事、たとえば囲いや犬走り、ウッドデッキ、サンルームなどの解体もお任せください。車庫、カーポート、ガレージ、カスケードガレージなどの駐車場周りのほかにも梁解体や柱の切離し・分離工事、床の張替、屋根の葺き替え、スレート解体、天井撤去なども承ります。舗装されたアスファルトの斫り、タイルを剥がす工事などのほかにも、敷地内の土地や区画の庭石の移動、木々の伐採も承ります。まずは当社の見積もり（合い見積りもOK）をご利用下さい。もちろん見積もりは無料ですのでお気軽にご依頼ください。